教育機関の広報：実践⑨活動の成果を適切に評価する – 広報効果測定ガイド

無理なく実践できる効果測定をはじめよう

確かに、広報活動の効果を適切に測定し、評価することは簡単ではありません。

本記事では、広報効果の測定方法について、定量的な指標から定性的な評価まで、実践的なアプローチを紹介します。

特別な分析ツールは必要ありませんし、日々の活動のなかで無理なく実践できる効果測定の方法を、具体例を交えながら解説していきます。

なぜ効果測定が重要なのか

広報効果の測定には、おもに3つの目的があります。

1. 活動の評価
   実施した施策が本当に効果があったのか、期待通りの成果が得られたのかを確認します
2. 改善点の発見
   どの部分に課題があるのか、何を改善すべきかを明らかにします
3. 次期計画への反映
   測定結果をもとに、より効果的な施策を立案します

「感覚」や「印象」だけで広報活動を進めていくことは、危険です。効果測定を行うことで、実施した施策の成果を客観的に評価し、次の施策に活かすことができます。

また、限られた予算と人員で効果的な広報活動を行うためには、「何が効果があって、何が効果がなかったのか」を明確にする必要があります。効果測定は、その判断材料を提供してくれる重要なプロセスなのです。

さらに、広報予算の確保や、新しい施策の提案をする際にも、過去の効果測定データが強力な根拠となります。

効果測定の基本的な考え方

広報効果の測定には、大きく分けて「定量的評価」と「定性的評価」の2つのアプローチがあります。

①定量的評価（数値で測定できる指標）

• 説明会参加者数
• 資料請求数
• Webサイトアクセス数
• SNSフォロワー数
• メディア掲載件数

②定性的評価　（数値化が難しい要素）

• 学校のイメージ変化
• 保護者からの評価
• 地域からの信頼度
• 教職員の意識変化
• 生徒の満足度

説明会参加者数やWebサイトのアクセス数など、数字で測定できる指標は分かりやすい評価基準となります。いっぽうで、学校のイメージ変化や地域からの信頼度など、数値化が難しい要素も、広報活動の重要な成果です。

これら2つの視点をバランスよく組み合わせることで、広報活動の成果をより正確に、そして多角的に評価することができます。

具体的な測定方法

広報効果の測定は、使用するツールや媒体によって、適切な測定方法が異なります。たとえば、Webサイトならアクセス解析、SNSならエンゲージメント率、説明会なら参加者アンケートといった具合です。

広報ツール別の測定

◉Webサイト

• アクセス解析
• 滞在時間
• 人気ページ
• 導線分析

◉SNS

• フォロワー数推移
• エンゲージメント率
• リーチ数
• コメント内容分析

◉説明会・イベント

• 参加者数
• 満足度調査
• 個別相談件数
• 出願率との相関

それぞれの特性を理解し、適切な測定方法を選択することで、より正確な効果測定が可能になります。

また、アンケート調査を組み合わせることで、数値では見えない部分もカバーすることができます。

アンケート調査の活用

• 在校生・保護者調査
• 説明会参加者調査
• 入学時アンケート
• 教職員意識調査

効果的な測定のポイント

効果測定を実施する際、もっとも重要なのは「何のために測るのか」という目的意識です。

単に数値を追うだけでは、本質的な評価にはつながりません。広報目標との整合性を確認し、その達成度を適切に測定できる指標を選ぶことが重要です。

広報目標に沿った指標の設定

• 認知度向上
• 理解度深化
• 信頼関係構築
• 行動喚起

また、一時的な測定では意味がありません。継続的な測定によって初めて、傾向や変化が見えてきます。

定期的な測定と比較分析

• 月次データの収集
• 前年比較
• トレンド分析
• 要因分析

そして、数値目標の達成度だけでなく、質的な変化や波及効果なども含めた複合的な評価を行うことで、より深い洞察が得られます。

多角的な視点での評価

• 数値目標の達成度
• 質的な変化
• 費用対効果
• 波及効果

測定結果の活用法

効果測定では、数値の増減を確認するだけでなく、その背景にある要因を分析し、具体的な改善策を導き出すことが重要です。

データの意味を読み解く

• 成功要因の特定
• 課題点の抽出
• 相関関係の分析
• 改善策の検討

また、測定結果は組織内で適切に共有することで、より大きな価値を生み出します。経営層への報告資料として活用したり、教職員との課題共有に使用したり、次期の広報計画立案の基礎資料としたり。

結果を組織で共有

• 経営層への報告
• 教職員との共有
• 次期計画への反映
• 予算要求への活用

測定結果の効果的な活用方法によって、広報活動全体の質を高めることができます。

効果測定の結果は、次の施策を考える上での貴重な資料となります。